働き方改革を次のステップへ進めたい企業様へ働き方改革には、風土改革・組織開発が必要と感じている企業様へ
ワーク・ライフバランスサービス






こんなご要望のお客様から
ご相談を頂いています。
- 長時間労働是正を本気で進めたい(ノー残業デー、残業管理等は既に進めている)
- 働き方改革を進めているがもっとスピードを速めたい
- 第三者の視点で改善点や取組方法などを示してほしい
- 現場の意識改革や風土改革を進めたい
- 若手と管理職の意識のずれで、男性育休が進まない

こんなお客様も
取り組んでいます
- うちの業界は特殊で難しい
- お客様や取引先にふりまわされるので難しい
- 女性活躍推進を進めているが、管理職や男性の働き方がネック
- 男性育休をもっと促進したい

そのお悩み、セントワークスが解決します







働き方改革関連法により残業時間規制や有休休暇取得促進等が義務付けられましたが、時間管理や休暇取得だけを無理に進めると逆効果になる可能性があります。
日本の企業は、制度があっても使うのが難しい、早く帰りたいと思っていても目の前の仕事があるのにどうすれば?などジレンマを抱えている職場が多いのが現状です。
その理由は職場の雰囲気、風土、多忙な業務、お客様(取引先)の都合など様々です。
そのような中でも働き方改革に成功している企業は、制度以外にも
取り組みを進め、成果を出し始めています。
【アフターコロナの働き方改革】 【アフターコロナの働き方改革】
アフターコロナにおける働き方改革について動画でご案内しています。 アフターコロナにおける働き方改革について動画でご案内しています。
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働き方改革を大きく分けると、「意識・風土改革」×「業務改革」×「制度の充実」の3つの要素を考える必要があります。 御社はどこが進んでいて、どこが不足しているでしょうか。セントワークスは意識・風土改革を軸に支援していますが、お客様の状況に合わせて業務改革、制度まで総合的にご相談にのります。現状把握から一緒にスタートしたい企業様もお気軽にご相談ください。弊社コンサルタントが御社のパートナーとなり一緒に考えていきます。
働き方改革プロジェクトは、自社の状況や課題に合わせて進めていきましょう。
働き方改革について理解が進んでいない場合は、まずは「働き方改革セミナー」や「働き方改革について考えるワークショップ」などで理解を深めることが必要です。
社会はどのように変化しているのか、実現したい未来はどのような職場なのか、そのために何を取り組んでいくのか、他社事例なども踏まえながら従業員が主役となって考えていきます。
女性活躍推進や男性育休取得推進には管理職の理解も重要です。しかし、頭では理解していても腹落ちしていないケースも少なくありません。 そんな管理職やベテランの理解促進には「仕事と介護の両立セミナー」も1つの手段。仕事と家庭の両立の必要性が自分事になり、働き方改革は自分のためにも必要であることを実感すると、 女性活躍や男性育休もお互い様の心で進められるようになり職場で取り組みが動き始めます。その時に「女性活躍推進研修」、「男性育休推進研修」などを組み合わせていきましょう。
世代間ギャップ、ジェンダーギャップなどについてお互いの理解が必要な場合には、ゲーム型研修「ライフスイッチ」がお勧め。自分と異なる価値感・考え方の人生について考え、 また高い成果を出すチーム作りについて考えることが出来ます。
長時間労働文化から脱却(生産性向上と残業削減)、職場の風土改革や意識改革を本気で進めたい企業様は、会社からの一方的な施策だけでなく、従業員によるボトムアップの取り組みを進めることも大切です。
課題は現場毎に異なります。また現場のことは現場の従業員が一番よくわかっています。「働き方見直しコンサルティングサービス」では働き方改革に向けて新しい働き方にチャレンジしていく 「トライアルチーム」を募り、事務局とコンサルタントが支援しながら社内事例をつくります。そして社内事例を元に現場の働き方見直しを全社に広げていく本格的な働き方改革プロジェクトを動かしていきましょう。
その上で現場の意見を踏まえつつ各種制度やITツールを導入や修正していくと人事施策が効果的に活用されます。
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働き方改革を大きく分けると、「意識・風土改革」×「業務改革」×「制度の充実」の3つの要素を考える必要があります。 御社はどこが進んでいて、どこが不足しているでしょうか。セントワークスは意識・風土改革を軸に支援していますが、お客様の状況に合わせて業務改革、制度まで総合的にご相談にのります。現状把握から一緒にスタートしたい企業様もお気軽にご相談ください。弊社コンサルタントが御社のパートナーとなり一緒に考えていきます。
働き方改革プロジェクトは、自社の状況や課題に合わせて進めていきましょう。
働き方改革について理解が進んでいない場合は、まずは「働き方改革セミナー」や「働き方改革について考えるワークショップ」などで理解を深めることが必要です。
社会はどのように変化しているのか、実現したい未来はどのような職場なのか、そのために何を取り組んでいくのか、他社事例なども踏まえながら従業員が主役となって考えていきます。
女性活躍推進や男性育休取得推進には管理職の理解も重要です。しかし、頭では理解していても腹落ちしていないケースも少なくありません。 そんな管理職やベテランの理解促進には「仕事と介護の両立セミナー」も1つの手段。仕事と家庭の両立の必要性が自分事になり、働き方改革は自分のためにも必要であることを実感すると、 女性活躍や男性育休もお互い様の心で進められるようになり職場で取り組みが動き始めます。その時に「女性活躍推進研修」、「男性育休推進研修」などを組み合わせていきましょう。
世代間ギャップ、ジェンダーギャップなどについてお互いの理解が必要な場合には、ゲーム型研修「ライフスイッチ」がお勧め。自分と異なる価値感・考え方の人生について考え、 また高い成果を出すチーム作りについて考えることが出来ます。
長時間労働文化から脱却(生産性向上と残業削減)、職場の風土改革や意識改革を本気で進めたい企業様は、会社からの一方的な施策だけでなく、従業員によるボトムアップの取り組みを進めることも大切です。
課題は現場毎に異なります。また現場のことは現場の従業員が一番よくわかっています。「働き方見直しコンサルティングサービス」では働き方改革に向けて新しい働き方にチャレンジしていく
「トライアルチーム」を募り、事務局とコンサルタントが支援しながら社内事例をつくります。そして社内事例を元に現場の働き方見直しを全社に広げていく本格的な働き方改革プロジェクトを動かしていきましょう。
その上で現場の意見を踏まえつつ各種制度やITツールを導入や修正していくと人事施策が効果的に活用されます。
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ワーク・ライフバランス(WLB)とは仕事と私生活のバランスを
とることではありませんワーク・ライフバランスとは仕事と私生活の相乗効果(シナジー)を生み出すことです。
私生活を充実させて、仕事に活かし、それによりまた私生活を充実させるという
プラスの循環をつくりだすことです。
セントワークスでは平成24年4月より、「集中力と生きがいの創造」をテーマとして
ワーク・ライフバランスプロジェクトを進め、自社でもチャレンジしてきました。
正直なところ、最初は抵抗感や負担感もありましたが、成果が出始めると風土が変わりはじめ
職場の生産性向上、従業員のモチベーションや採用活動にも好影響が生まれました。
ワーク・ライフバランス(現在は働き方改革)の取り組みは、正に経営戦略となっています。ワーク・ライフバランス(WLB)とは仕事と私生活のバランスを
とることではありませんワーク・ライフバランスとは仕事と私生活の
相乗効果(シナジー)を生み出すことです。
私生活を充実させて、仕事に活かし、それにより
また私生活を充実させるという
プラスの循環をつくりだすことです。
セントワークスでは平成24年4月より
「集中力と生きがいの創造」をテーマとして
ワーク・ライフバランスプロジェクトを進め
自社でもチャレンジしてきました。
正直なところ、最初は抵抗感や負担感もありましたが
成果が出始めると風土が変わりはじめ
職場の生産性向上、従業員のモチベーションや
採用活動にも好影響が生まれました。
ワーク・ライフバランス(現在は働き方改革)の
取り組みは、正に経営戦略となっています。ワーク・ライフバランス(WLB)サービス
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WLBの理解浸透
研修・ワークショップ
管理職の意識改革
講師派遣サービス -
お客様の状況に合わせた
働き方見直し
残業削減プロジェクト
コンサルティング
制度を変えずとも意識改革働き方見直しで残業半減&利益アップを実現した自社のノウハウを使ってサポート。
株式会社ワークライフバランス認定上級コンサルタント -
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介護離職防止
仕事と介護の両立支援
介護者も活躍できる職場
サービス全国に約500の介護事業所を展開するセントケア・グループ
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WLBや介護対策に
人事向け公開セミナー
関するセミナー人事様へ取組みのヒントを提供していきます(不定期開催)
IT機器の選び方、業務管理、労務管理、コミュニケーションなど運用について助言がほしい企業様へ
テレワークを上手に活用していくために3~5回のスポットコンサルティングで支援させて頂きます。 お申込み・お問い合わせはこちらからIT機器の選び方、業務管理、労務管理、コミュニケーションなど運用について助言がほしい企業様へ
テレワークを上手に活用していくために3~5回のスポットコンサルティングで支援させて頂きます。
お申込み・お問い合わせはこちらから
ワーク・ライフバランス研修・コンサルティング受託実績例
一般企業
- IT関連企業、金融機関、生命保険会社
- 通信会社、製薬会社、消費財メーカー
- ヘルスケア関連メーカー、複合機メーカー
- 広告メディア業界、印刷会社、テーマパーク
- 造船会社、香料メーカー、介護事業所、
- 会計事務所、大学、労働組合など
- (一例・敬称略)
- エース、NTTドコモ関西、康和会オレンジガーデン
- 国際協力銀行、建設コンサルタンツ協会
- コナミデジタルエンタテイメント、ロート製薬、テルモ
- ジャパンマリンユナイテッド、東京都社労士会港支部
- 東邦亜鉛株式会社、東北新社様、日本生活協同組合連合会
- 日本政策金融公庫、日立造船、連合岡山・西部地域連合会 など
自治体・各種団体
- 人事院、衆議院事務局
- 経済産業省、農林水産省
- 立川市、秋田市、江戸川区
- 足立区、千葉県、秋田市、福井県鯖江市
- スペースゆう(北区男女共同参画活動拠点施設)など
働き方改革 助成金のご案内
国や各自治体では、働き方改革に関する様々な助成金が用意されています。
セミナー依頼や時短勤務を実施するための人員補充費用やテレワークのOA機器導入、能力開発などにも助成金が出ます。
ぜひ国や各自治体の助成金をご活用下さい。- 東京都の働き方改革に関する助成金ページ
- https://hatarakikata.metro.tokyo.jp/jyosekin/
- 厚生労働省の働き方改革に関する助成金ページ
- https://www.mhlw.go.jp/hatarakikata/subsidy.html
- 結婚・配偶者の転勤・妊娠・出産・育児または介護を理由に退職した方が、元の会社に戻って働ける環境の整備を後押しするため、奨励事業に取り組んだ 中小企業に、「育児・介護からのジョブリターン制度整備奨励金」を支給しています。(1社あたり20万円支給)
- https://www.hataraku.metro.tokyo.lg.jp/kaizen/ryoritsu/jobreturn/
助成金は毎年4~5月に概要が決定し、先着順で上限になると締切る場合が多いため、年度がはじまりましたら お早目のお問合せ、お申し込みをお勧めします。
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